その多くを日本の農薬企業が開発し、ツバチの大量死などの原因とされるネオニコ系農薬は、環境保全型農業の“切り札”として、年間４００トン以上出荷されている。行政やＪＡにより、カメムシによる米の等級落ちによるを防ぐためとして、ネオニコ系農薬の使用が推奨されている。妥当性がないといわれる米の等級価格差６００円が、カメムシ斑点米防止の名目として使われているとの指摘もある。国の調査などでも玄米から、残留基準以下であるがネオニコチノイド系農薬のジノテフランが検出されている。こうした状況に、秋田県大潟村の一部の生産者が脱ネオニコに声を上げ始めている。

　３月２日、３日には、生産農家と消費者が連携して、大潟村と秋田市で「斑点米とネオニコチノイド系農薬を考える秋田集会」が開催される。この集会では、ネオニコ系農薬使用の実態と等級価格差のからくりについて、報告と問題提起が予定されている。また３日の秋田市の集会では、秋田県病害虫防除所などとの意見交換も予定されている。

　おりしもＥＵでは、昨年１２月１日より３種類のネオニコ系農薬（クロチアニジン、イミダクロプリド、チアメトキサム）について、ミツバチへの影響を理由として、２年を目途とする一時使用禁止に踏みきっている。国際的には規制の報告が強まっているが、農水省は推奨の立場をより強くしているかのようにも見える。農薬推奨の立場にあるＪＡが壁となり、農家が農薬禁止の声を上げることなあまりなく、食の安全への懸念を持つ消費者の声ばかりが大きくなる傾向がある。そうした風潮に一石を投ずる、今回の農家による脱ネオニコの声が広がり、大きくなることに期待したい。

　以下、転載

　　秋田連続集会チラシ

　八郎潟を干拓した大潟村では、農業用水として残存湖の水を循環使用している。その水が残留農薬で汚染されることに対する懸念が、大潟村の農家に強いという。大潟村では８３年、不純物としてダイオキシンを含むことが問題となった水田用除草剤ＣＮＰ（商品名ＭＯ）を、全国に先駆けて追放している。ＣＮＰ剤は９６年に農薬登録を失効している。